当資料は、3M社（本社：米国ミネソタ州、NYSE:MMM）が発表した報道資料を抄訳したものです。
3M（本社：米国ミネソタ州）とワシントン・ポスト・クリエイティブ・グループは、世界で喫緊の気候問題に対処する革新的な解決策にフォーカスするために提携し、HPを公開しました。循環型経済、建設、エネルギー、インフラ、輸送の各分野を探求するコンテンツを提供します。米国、ドイツ、メキシコ、日本、韓国で実用化されている製品や技術に注目し、科学的根拠に基づいた解決策が存在し、さらに将来的に社会に向けて良い影響を与えることを紹介しています。
3Mのシニア・バイス・プレジデント兼チーフ・サステナビリティ・オフィサーであるゲイル・シュラーは以下の通りコメントしています。「今、私たちはこれまで以上に、気候変動に対処するための解決策を見つける必要があります。3Mは、喫緊の気候変動問題に対する解決策を生み出すために、科学に関する幅広い知識を共同で活用し、気候変動問題に取り組むことを約束します。ワシントン・ポストのクリエイティブ・グループとともに、科学がいかに明るい未来を築くことができるかを紹介し、世界中のコミュニティがさらなる可能性を模索するきっかけを作ります」
科学的根拠に基づく世界各地の積極的な解決策を紹介するコンテンツ、インタラクティブな360度イマーシブ体験、そしてワシントンDC、メキシコシティ、ソウルで開催される3M主催のイベントを通じて、気候問題と前向きな変化を促す解決策を深く理解してもらうことを狙いとしています。このキャンペーンは、ワシントン・ポスト・クリエイティブ・グループによるこれまでで最も大規模なグローバルキャンペーンで、英語、ドイツ語、日本語、スペイン語、韓国語の5か国語で展開することで、気候変動に関する重要な情報によりアクセスしやすくなっています。
ワシントン・ポスト・クリエイティブ・グループのメアリー・ゲイル・ペジメンティ氏は以下の通りコメントしています。「3Mは、地球を守るために企業がどのように大きな影響を与えることができるかを例証しています。この大規模かつグローバルなプログラムは、気候や環境に関する喫緊の課題についてストーリーを伝えるというワシントン・ポストの深いコミットメントに合致しています」
ワシントン・ポスト・ライブでは、政府や企業のトップレベルのリーダーが登場するニュースルームのライブ・ジャーナリズム・プラットフォームとして、世界の気候変動の影響に関する「This is Climate」プログラムシリーズを開始しました。年間を通じて、3Mの専門家がこれらのニュース番組の中でスポンサーとして登場し、気候問題、既存のイノベーション、将来のためのベストプラクティスに関する視点や洞察を共有します。3Mは、持続可能なインフラ、循環型経済、電気自動車、都市化、再生可能エネルギーなどの分野にフォーカスします。各ワシントン・ポスト・ライブ番組の後、ディスカッションの録画がwww.washingtonpostlive.com で公開されます。3Mとの対談の最新情報は、こちらでご覧いただけます。
3Mは、グリーン水素や低炭素強度エネルギー分離ソリューションなど、脱炭素と再生可能燃料に焦点を当てた新たな気候技術への研究開発を拡大しています。気候変動に対処するための解決策の3Mの投資は、環境および事業へのコミットメントによる積極的な進展によって強化されます。これには、3Mの脱炭素化ロードマップの一部である再生可能エネルギーへの移行促進や、持続可能なエネルギーのためのグローバルアライアンスや気候変動に関する国連枠組条約（UNFCCC）などの組織との官民を超えた協力が含まれます。
ワシントン・ポストでは、健康、科学、環境に関する報道は、近年、気候セクションの拡大により、大きく成長しています。また、気候や環境に配慮した生活を目指す読者が直面する選択肢をナビゲーションするアドバイスコラム「Climate Coach」の開設も発表しました。ワシントン・ポスト、最近発表された2022年のErdosとMorgan Opinion Leadersの調査によると、ワシントン・ポストは気候に関する報道でトップのニュースソースに選ばれています。
公開したHPはこちらからご覧ください
https://www.washingtonpost.com/creativegroup/3m/globally-green/
【 3Mについて】
3M(本社：米国ミネソタ州)は、サイエンス（科学）が明るい未来を創造すると信じています。人びと、アイデア、サイエンスの力を解き放つことによりさらなる可能性を模索し、世界中の社員がお客様、地域社会、そして地球の課題を解決するために取り組んでいます。人びとの暮らしを豊かにし、「これから」を創り出すための3Mの活動はwww.3M.comまたはTwitterの@3M、@3MNewsをご覧ください。3Mジャパングループについてはwww.3mcompany.jpをご覧ください。
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